地域のアマチュアリーグを10年以上切り盛りする幹事男性は、取材に対して次のような苦渋に満ちた証言を残しています。
「先月の台風予報の日、民間の人工芝グラウンドを押さえていましたが、利用3日前の段階で降水確率80%でした。メンバーの安全を考慮してキャンセルを申し入れたところ、『暴風警報が当日発令されない限り、自己都合扱いでキャンセル料は100%発生する』と言われ、4万4,000円をまるまる失いました。反対に公営施設では、当日の朝に管理事務所へ電話一本入れれば天候不良で全額還付されることが多く、この規約格差を甘く見ていました」
SNSやネット掲示板の相談事例を検証しても、グラウンドをめぐるトラブルの7割以上がキャンセル規定に起因しています。民間施設では、予約日の14日前〜30日前から30〜50%、7日前を過ぎると100%のペナルティが設定されているのが一般的です。これに対して自治体施設はキャンセル規定自体は寛容な場合が多いものの、「直前の無断キャンセル」を犯すとポイント減点やアカウントの半年間利用停止処分といった厳しい行政処分が下されます。
雨天時の判断基準が「施設側がプレー不可能と判断した場合のみ免除」なのか、「利用者が危険と判断した場合も含むのか」という微細な文言の差を、予約確定前に必ず確認しておくことが防衛策となります。
