この問題がここまでの社会現象に発展した最大の契機は、海外メディアによる追及であった。イギリスの公共放送・BBCが放映したドキュメンタリー番組は、日本のテレビ局が長年黙殺してきた巨大なタブーを世界に暴露した。さらに追撃するように制作されたBBCドキュメンタリー『J-POPの暗部 ハリー・スギヤマと探る』などの報道は、問題の構造的な異常さを国内外に知らしめる決定打となった。
外圧を受ける形で、これまで沈黙を決め込んでいたNHKをはじめとする日本の主要民放局も一転して検証番組を放送。自らの忖度構造や報道加害を認め、自己批判を展開せざるを得なくなった。テレビ局と大手事務所による強固な利害関係、そして「売れっ子タレントを抱える芸能事務所には逆らえない」という暗黙の了解が、被害を拡大させた温床であったことが白日の下にさらされたのである。
日本の芸能界は、この事件を境にコンプライアンス体制の刷新を迫られた。契約の透明化や未成年タレントの保護規定の見直しなど、構造改革への動きが不可避となった。
