個人投資家が最も注視しているのが、現在の高配当利回りが維持されるのか、それとも減配のシナリオがあり得るのかという点です。同社は株主還元方針として「DOE(自己資本配当率)を重視し、安定的・持続的な増配を目指す」という累進配当的な方針を掲げています。
しかし、純利益の乱高下や買収資金調達に伴う有利子負債の増加は、財務バランスに着実なプレッシャーを与えています。主要な財務・市場データを下表にまとめました。
同社の配当方針は「純利益」ではなく「自己資本」を基準(DOE)としているため、会計上の減損損失によって一時的に純利益が急減しても、配当原資が直ちに枯渇するわけではありません。しかし、営業活動によるフリーキャッシュフローがパドセブ等の新薬立ち上げによって早期に回復しなければ、中長期的に配当性向が100%を大きく超え続け、将来的な増配停止や還元方針の見直しを迫られるリスクはゼロではないと認識すべきです。