「核」という漢字が入っているだけで、チェルノブイリや福島第一原子力発電所のようなシビアアクシデントを想起する読者は少なくありません。しかし、安全性の設計思想を検証すると、核分裂と核融合の間には「焚き火」と「ガスバーナー」以上の隔たりがあります。
核分裂炉の場合、炉心内には数年分に及ぶ大量の核燃料（ウランペレットなど）が常に装荷されています。中性子による連鎖反応を「制御棒」で抑え込み、発生し続ける巨大な崩壊熱を冷却水で奪い続ける必要があります。冷却電源が喪失すると、燃料自身が発する熱で被覆管が溶融し、水素爆発やメルトダウン（炉心溶融）へと直結します。これが原子力発電所の暴走リスクの基本メカニズムです。
これに対し、核融合炉の真空容器内に存在する燃料は、わずか数グラム程度にすぎません。核融合反応を維持するためには、「1億度以上の高温」「十分なプラズマ密度」「一定の閉じ込め時間」という3つの過酷な条件を同時に満たし続ける必要があります。もし地震や事故によって真空容器が破損したり、電源が喪失して磁場が乱れたりした場合、外部から冷たい空気や不純物が流入してプラズマ温度は瞬時に低下します。何もしなければ勝手に燃え広がる核分裂とは対照的に、核融合は「少しでも条件が狂えば瞬時に火が消えて停止する」物理的性質を持っています。したがって、原理的に制御不能な暴走（臨界事故）は起こり得ません。
さらに決定的な違いが、高レベル放射性廃棄物の処分課題です。既存の軽水炉から出る使用済み核燃料には、プルトニウムやマイナーアクチノイドなどの長寿命核種が含まれており、放射能が人体に無害なレベルまで減衰するまでに数万年単位の時間を要します。地下300メートル以上の安定した岩盤深くに埋設する「地層処分」の最終処分場選定を巡り、日本を含む世界各国で激しい政治的・社会的対立が続いています。
一方、核融合反応の生成物は無害なヘリウムガスと中性子です。ただし、この高速中性子が炉の構造材料（内壁）に衝突することで、金属材料が放射能を帯びる「放射化」が発生します。しかし、これは低・中レベル放射性廃棄物に分類され、先進的な低放射化フェライト鋼などの材料工学を適用することで、放射能強度は約50年から100年程度で再利用または安全に管理できる水準まで急速に減衰します。数万年後の未来世代にリスクを先送りしないという倫理的優位性は、社会受容性において極めて大きな強みです。
