この地殻変動に対し、日本のテレビ放送業界も手をこまねいているわけではない。公共放送としての根幹を問われるNHKは、ネット配信事業への本格移行と受信料制度の見直しを進め、デジタル領域での存在感維持に必死だ。一方で、民放の雄である日本テレビをはじめとする在京キー局も、TVerなどの見逃し配信や独自プラットフォームでの自社コンテンツ収益化に躍起になっている。
しかし、ゴールデンタイムの世帯視聴率に依存した従来のビジネスモデルは、広告収入の低迷とともに確実に行き詰まりを見せている。若年層のテレビ所有率低下はスポンサー企業の出稿意欲に直結し、制作費の縮小、ひいてはコンテンツの小粒化という悪循環を生み出した。テレビ放送業界が長年築いてきた「一家で茶の間を囲む」という幸福のモデルは、完全に解体された。
