誹謗中傷を書き込んだ者たちの多くは、アカウントを即座に削除して逃亡を図れば罪から逃れられると高を括っていた。だが、法手続きの現実は甘くない。比嘉企画や遺族側の弁護士チームは、悪質な投稿データの保全を進め、発信者情報開示請求の手続きを毅然として推し進めてきた。
ログの保存期間という時間制限と闘いながら、裁判所を通じた仮処分命令や接続プロバイダへの開示命令が次々に申し立てられた。キーボードを叩いて軽率な悪意を放った個人が、ある日突然、自宅に届く弁護士からの照会文書によって自らの行為の対価を突きつけられる事態が相次いでいる。一度放たれた電子の毒は、投稿者が削除ボタンを押したところで決して消滅しない。
