ネット上の口コミや学校比較サイトでは、時に偏ったステレオタイプが真実であるかのように語られます。現場の実態と照らし合わせたとき、代表的な3つの誤解を正しておく必要があります。
誤解1：「私立に入学すれば塾に通う必要はない」
「私立は補習が手厚いから予備校代が浮く」というフレーズは、学校説明会などで頻繁に耳にするセールストークです。しかし実情は、私立の進度スピードについていけなくなった生徒が通う「補習型塾」や、最難関国立大を狙うために鉄緑会や駿台などの外部予備校をダブルスクールで利用する層が相当数存在します。独自のカリキュラムが高度であるほど、一度つまずいた際の自力復帰が難しく、結果として私立の学費に加えて年間数十万〜百万円超の塾費用が重なる事態が生じます。
誤解2：「公立校は荒れており、学力が伸ばせない」
ネット掲示板などで散見される「公立は崩壊している」という極論も実態を反映していません。現在は学校選択制の導入や自治体による学力調査のフィードバックが進み、地域密着型のコミュニティ・スクールとして地域ボランティアや外部講師を招いた先進的な授業を行う公立校が数多く存在します。公立の落ち着きは学校単体というよりも「自治体や校区の教育的関心」に大きく連動しているため、近隣校のリサーチ次第で公立でも極めて質の高い教育環境を享受できます。
誤解3：「高校無償化の所得制限撤廃で公立を選ぶ理由は消滅した」
授業料の無償化がどれほど拡大しても、前述した施設費や修学旅行代、部活動遠征費、そして周囲の家庭の消費水準の違いまでを制度が埋めてくれるわけではありません。金銭的な無理をして私立に進学した結果、周りの生徒との経済格差に子ども自身が引け目を感じてしまうケースも現場では報告されています。
