診療所やクリニックが閉じている深夜や休日に高熱が出た場合、自己判断だけで救急車を呼ぶべきか迷う局面は多い。こうした場面で判断の強力な支柱となるのが、公的な電話相談窓口の活用だ。
大人の急病や怪我の相談に対応する救急安心センター事業（#7119）では、看護師や経験豊富な医師が24時間体制で病状を聞き取り、救急車の手配が必要か、あるいは翌朝の受診で十分かを客観的に助言してくれる。一方、子どもの急な発熱や痙攣（けいれん）に関しては、小児救急電話相談（#8000）がセーフティネットとして機能する。保護者が焦りから判断を誤るのを防ぎ、適切な医療アクセスへと導くネットワークが定着しつつある。
「とりあえず救急車」という安易な利用を抑止しながらも、真の重症者を見落とさない。この絶妙なバランスを維持するため、電話相談窓口のデジタル連携や人工知能（AI）による一次スクリーニングの試みも始まっている。
