日本の都市部で暮らす上で避けて通れないのが、賃貸マンションペット飼いやすさのハードルです。「ペット相談可」と記載された物件であっても、募集要項を精査すると厳しい現実が横たわっています。
大手不動産ポータルの掲載データを検証すると、一般的な賃貸物件のうち「ペット相談可」は全体の約12〜15%程度にとどまります。さらにその内訳を見ると、約7割が「小型犬1匹のみ相談可」であり、「猫相談可」の物件は全体の3〜5%程度まで激減します。この現象の背景には、賃貸オーナーが最も恐れる「退去時の原状回復トラブル」が存在します。
猫は習性として柱や壁クロスで爪を研ぎ、特有の強いアンモニア臭を持つ尿スプレーをするリスクがあります。爪研ぎシートの設置や去勢手術によって防げるケースが大半ですが、万が一クロス下の石膏ボードまで尿が浸透した場合、退去時の原状回復費用は30万〜50万円を超えることも珍しくありません。敷金が「プラス1〜2カ月分償却」として設定されるのもこのためです。
他方、犬の場合は爪による床のフローリングへの傷や、共用廊下・室内での「無駄吠え」による近隣クレームが頻発します。防音構造が不十分な賃貸マンションでは、犬の鳴き声が原因で管理組合から警告を受け、最終的に退去を余儀なくされる事例も報告されています。住環境の自由度や引っ越しのしやすさという点では、犬も猫もそれぞれ異なる重いリスクを背負っているのが実態です。
