スキャンダルや信条に関わる報道が起きた際、日本の芸能界では「事態が鎮静化するまで一時活動自粛」や「メディア露出の減少」といった事実上のペナルティが課されるケースが少なくありません。しかし、新木優子さんに関しては、報道後も出演ペースが落ちることは一切ありませんでした。そこには所属事務所スターダストプロモーションによる極めて高度なマネジメント判断がありました。
週刊新潮の取材に対し、スターダストプロモーションの細野義朗社長（当時）は事実関係を糊塗することなく、次の3点を明確に示しました。
第一に、「新木優子本人および両親が幸福の科学の信者であることは事実である」と隠さずに公表したこと。事実を否定して後から証拠を突きつけられるリスクを完全に排除しました。
第二に、「本人と話し合いを行い、出家して事務所を辞める意思や、芸能活動を休止する考えは一切ないことを確認した」と明言したこと。これにより、広告代理店や制作局が最も恐れる「撮影途中での離脱」「突然の引退」という契約リスクを完全に払拭しました。
第三に、「日本国憲法が保障する信教の自由は個人の基本的人権であり、私生活の信仰を理由に不当な解雇や活動制限を行うことはない」という毅然としたコンプライアンス姿勢を示したことです。同時に、教団側に対しても「本人の芸能活動を妨害するような過度な関与を行わないこと」を厳格に取り決めました。この迅速かつ論理的な初動対応により、スポンサー各社は契約継続を決断することができたのです。
