インターネット上の口コミを覗くと、評価は真っ二つに割れている。「家計の無駄が浮き彫りになり、浮いた資金を投資へ回せた」「将来の教育費や老後資金のシミュレーションが可視化されて安心した」という絶賛の声がある一方で、「最終的に特定の生命保険や個人年金保険を強く勧められた」「担当者の知識レベルにムラがある」といった不満も散見される。
なぜ無料で何度でも相談できるのか。その理由は極めてシンプルだ。提携する保険会社からの契約手数料で運営費を賄っているからである。相談者から直接報酬を受け取らないビジネスモデルである以上、担当者が自社の収益につながる保険商品を提案するのは営業活動として当然の帰結といえる。
ここで損をしないための分岐点は、相談者自身が「相談の目的」を明確に線引きできているかどうかだ。「保険の見直し」が目的ならば極めて有用なサービスとなるが、「純粋な投資信託の銘柄選び」だけを求めていくと、思わぬ保険商品への誘導に違和感を覚えることになる。相手の収益構造を理解した上で、利用できる部分だけを賢く抽出する姿勢が欠かせない。
