名称の変更と同時に、施設の構造設計そのものにも大きなメスが入っています。かつてのバリアフリー設計では、車椅子対応、オストメイト用汚物流し、おむつ交換台、ベビーキープ、着替え台といったすべての設備を1つの広い個室に集約する手法が主流でした。しかしこれが、あらゆるニーズを持つ利用者のバッティングを生む原因となっていたのです。
この課題を抜本的に解決したのが、多目的トイレ機能分散の真相とされる設計思想の刷新です。国土交通省ガイドライン最新動向では、1つの多機能個室にすべてを詰め込むのではなく、乳幼児連れ向けのおむつ交換台やオストメイト設備を一般の男女トイレ内の個室にも分散して設置することを強く推奨しています。
バリアフリー法改正の要点を反映した現行の設計標準では、新築・大規模改修される公共施設において、機能分散型レイアウトが事実上の標準となりました。車椅子使用者専用のスペースを確実に確保しつつ、乳幼児連れや軽度の介助が必要な利用者が一般トイレエリアで用を足せる環境を整えることで、特定の1室に利用者が殺到する混雑を大幅に緩和しています。
