客観的な軍縮条約の数値および戦力配分から見た場合、1941年（昭和16年）の太平洋戦争開戦時における大日本帝国の軍事力ランキングは、総合戦力でアメリカ、イギリス、ソ連に次ぐ世界第4位、こと海軍戦力単体においては大日本帝国軍事力世界何位という問いに対して「明確に世界第3位」に位置していました。
1922年のワシントン海軍軍縮条約、続く1930年のロンドン海軍軍縮条約において、日本は米英対比で主力艦比率を「対英米6割〜7割」に厳しく制限されました。しかし条約失効後、日本は独自設計による大型艦の建造と航空兵力の拡充を急速に推進します。特筆すべきは、連合艦隊と海軍戦力の実力です。1941年12月の真珠湾攻撃時、日本海軍が保有していた正規空母および軽空母の隻数は10隻に達し、当時稼働していた航空母艦の稼働隻数と艦載機の錬度、さらには6隻の空母を集中運用した「第一航空艦隊」の打撃力は、実質的に世界第1位の航空機動戦力として欧米海軍に絶大な衝撃を与えました。
一方、陸軍は常備師団51個、総兵力約200万人以上を動員可能であり、歩兵の持久力と近接白兵戦闘力において世界有数の水準にありました。ただし、欧州戦線におけるナチス・ドイツやソ連軍のような高度に機械化された装甲機動師団（戦車・自走砲部隊）と比較すると、日本の陸軍は中国大陸での治安維持・持久歩兵戦を主眼に最適化されていたため、欧州基準の機甲火力ランキングでは一歩譲るのが客観的な実態です。
