世界的なウッドショックや為替の変動は、輸入材に頼る多くのハウスメーカーに大打撃を与えました。この危機において強みを発揮したのが、社名に「林業」を冠する同社の圧倒的な調達力です。国内外に広大な社有林を持ち、木材の流通を川上から川下まで自社グループでコントロールできる体制は、他社の追随を許しません。
特に近年は、日本の森林資源の有効活用という観点からも、国産ヒノキやスギを用いた家づくりへの注目が高まっています。地産地消の木材を使うことは、輸送にかかるCO2を削減するだけでなく、国内の林業活性化にも貢献します。2026年の家づくりにおいて、エシカル(倫理的)な消費行動として国産材を選ぶことは、もはや新しいステータスの一部となっています。