世間が最も関心を寄せるのは、「SPEED時代の爆発的なヒットによる印税がどれほど残っているのか」という点だろう。1990年代後半、彼女たちが所属していたライジングプロダクションは、日本のエンターテインメント業界で圧倒的な勢力を誇っていた。しかし、当時の音楽ビジネス、特に未成年タレントの契約形態は、売上に比例して莫大な歩合給が直接支払われる仕組みばかりではなかった。
多くの事務所では固定給制や段階的なボーナス還元が採用されており、レコード売上やカラオケ印税の大部分は原盤権を所有するレーベルや音楽出版社、所属事務所へと配分されていた。したがって、当時に何百億円という売り上げを叩き出したからといって、メンバー個人に直接数十億円の印税が舞い込んだわけではない。過度な「巨額印税伝説」は、当時の芸能界の給与体系を考慮すると、一種の都市伝説に近い側面を持っている。
