急性期治療を終えた患者はどこへ向かうべきか。病気を治して終わりではなく、住み慣れた自宅や施設へと戻すまでが医療の役目だ。この理念を具現化するため、母体である医療法人財団明和会は「地域包括ケアシステム推進プロジェクト」を強力に推し進めている。
病院と在宅療養をシームレスにつなぐ架け橋となるのが、院内に新設された連携推進室だ。退院支援看護師、医療ソーシャルワーカー、リハビリ職がチームを組み、入院直後から退院後の生活環境を設計する。地域の訪問看護ステーションやケアマネジャーとの情報共有は密に行われ、退院当日から途切れのない介護・医療サービスが受けられる仕組みが構築された。病院主導の囲い込みではなく、街全体を病棟と見立てる発想の転換がそこにある。
