近代建築遺産として国内外の建築家や文化人から熱狂的な支持を集めながらも、なぜ同潤会アパート群は次々と解体されるに至ったのでしょうか。その背景には、都市の成長と建物の老朽化が突きつけた冷徹な現実がありました。
解体の最大の引き金となったのは、物理的な経年劣化と耐震基準の乖離です。大正から昭和初期に打設されたコンクリートは、海砂の使用や鉄筋のかぶり厚不足、配管の埋め込みによる腐食などが進行し、1970年代から1980年代にかけて限界を迎えつつありました。さらにエレベーターのない階段室型の構造は、高齢化した住民にとって日々の昇降すら困難な障壁となっていたのです。
加えて、専有面積の狭さも現代生活との深刻な不一致を生みました。初期の同潤会アパートの1戸あたりの面積は十数平米から30平米程度が多く、単身者や新婚世帯には適していても、高度経済成長期以降のファミリー層の生活スタイルには手狭すぎました。風呂なしの間取りも多く、近隣の銭湯の廃業が生活利便性を急速に奪っていきました。
関係者の回顧録や当時の報道記録によると、建て替えを巡る住民の合意形成は数十年単位の苦難の連続でした。木々の梢が窓を覆い、中庭で住人同士が語らう親密なコミュニティに深い愛着を持つ住人たちと、雨漏りや配管破断、震災時の崩壊リスクに怯える声が激しく衝突。青山同潤会アパートでは、再開発の構想が浮上してから2003年の解体着工まで約20年以上の歳月を要しています。文化遺産としての保存運動と、住人の生命・財産権の維持という二項対立の末に選ばれたのが、全面的な解体と再開発という苦渋の決断でした。
