4万人を超える大観衆が集う巨大スタジアム。その安全運用を陰で支えるのが、阪神グループをはじめとするパートナー企業群のデータ連携だ。2026年から本格運用が始まった「スマートスタジアム防災ネットワーク」は、観客の皮膚温や滞留状況をセンサーでリアルタイム計測し、熱中症のリスクが高いエリアへピンポイントで冷却部隊を派遣する。
長年、球場周辺の警備や物販を担ってきた協力会社の担当者は語る。「かつては体調不良者が出たら担架で運ぶだけでした。今は予護システムが発動し、倒れる前に声をかける時代です」。観客の安全を守るこのノウハウは、全国の屋外大型施設やイベント会場へと外販され、新たなビジネスモデルとしての実を結びつつある。
