ネット上を駆け巡るプライベート情報の漏洩は、突発的な事故のように見えて、その大半が入念に仕組まれた標的型攻撃や内部関係者による意図的なリークだ。かつて『文藝春秋』や『文春オンライン』が担ってきた伝統的なスキャンダル報道は、記者が現場を踏み、裏付け取材を重ねた上で一定の報道倫理と社会的公益性に照らして世に問うものだった。しかし、現在のデジタル空間に溢れる無秩序な流出劇には、そうした自浄作用は一切働かない。
関係者への取材によれば、流出ルートは大きく二つに分かれる。ひとつは標的の電子機器やクラウドストレージに対する不正アクセス。もうひとつは、親密な関係にあった元パートナーや不満を抱えるスタッフによるデータの「換金」や「報復」だ。生々しいプライベートデータが、スクープとしての価値以上に、フォロワー稼ぎやアフィリエイト収益の燃料として無制限に投下されている。
