eMAXIS Slim 国内株式（TOPIX）の新NISAつみたて投資枠での活用において、最も注視すべきは中長期的な利回りの実績推移です。
かつての「失われた30年」のイメージから、日本株のインデックスは長らく低迷の象徴とされてきました。しかし、2023年春に東京証券取引所が主導した「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応（PBR1倍割れ改善要請）」を皮切りに、日本企業の資本効率は劇的に変貌を遂げました。自社株買いの記録的拡大、政策保有株式の解消、親子上場の解消、そしてデフレ脱却に伴う製品価格への適切な価格転嫁と賃上げの好循環です。
過去数年のトータルリターンを検証すると、TOPIXは米国市場に引けを取らない力強いパフォーマンスを叩き出しています。新NISAの非課税投資枠を活用して毎月一定額を積み立てる「ドルコスト平均法」を実践した場合、相場の調整局面で安く口数を仕込みつつ、市場全体の企業統治改革の果実を着実に拾い上げることが可能です。
特に、オルカンやS&P500一本でポートフォリオを組んでいる投資家にとって、つみたて投資枠の10〜20％程度を本ファンドに割り振る戦略は、円高へのカウンターバランスとして極めて合理的なリスク分散手法と言えます。
