SNSや一部のメディアで頻繁に引用される「人間は毎週クレジットカード1枚分（約5グラム）のプラスチックを摂取している」という言説。このセンセーショナルな比喩は、2019年に世界自然保護基金（WWF）の委託で豪ニューカッスル大学が発表した試算に基づいています。
しかし、その後の毒性学者らによる詳細な再検証では、この数値は極端な外れ値を採用した過大推計であるとの批判が相次ぎました。実際の平均摂取量はその数百分の一から数万分の一程度にとどまるという研究結果が現在では有力です。数字の誇大宣伝に惑わされ、過剰なパニックに陥る必要はありません。
もう一つの大きな関心事である「発がん性」についても、科学的な切り分けが不可欠です。ポリエチレンやポリプロピレンといったプラスチックの母材ポリマー自体は、化学的に極めて安定しており、生体内で直接的に遺伝子変異（変異原性）を引き起こす毒性は低いとされています。
本質的なリスクはポリマーそのものではなく、製造時に添加される可塑剤（フタル酸エステル類）や難燃剤、紫外線吸収剤、あるいは環境中でプラスチック表面に吸着した有機フッ素化合物（PFAS）やPCBなどの有害物質です。これらは内分泌攪乱物質（環境ホルモン）として働き、ホルモンバランスの乱れや生殖機能への悪影響、長期的な発がんリスクを間接的に高める因子として国際機関から注視されています。
世界保健機関（WHO）は飲料水中のマイクロプラスチックに関するリスク評価報告書において、「現行の証拠ではヒトの健康への明確な害を断定するには不十分」としつつも、ナノスケールの微粒子による生体内蓄積と化学物質の遊離リスクについては、より厳密な毒性学的研究が急務であると警鐘を鳴らしています。
