「誰でも受かる」「簡単」という世間の評判を信じ込んで挑み、不合格通知を受け取ってしまう受験生には、明確に共通する行動パターンが存在します。合格率が約40%であるということは、受検者の10人中6人は不合格になっているという冷厳な事実を直視しなければなりません。
不合格を招く最大の要因は、「第2問の軽視」です。多くの受験生は、配点比率の高い第1問（仕訳：45点）と第3問（決算：35点）を完璧にすれば70点に達すると計算し、第2問（20点）の対策を後回しにします。しかし本番の極度の緊張下において、第1問と第3問でケアレスミスをゼロに抑えることは至難の業です。
第2問で出題される「補助簿の選択」「固定資産台帳」「勘定記入の手続き」は、仕訳の仕組みを根本から理解していなければ太刀打ちできません。「借方・貸方の丸暗記」だけで乗り切ろうとした受験生は、見慣れない形式の第2問でほぼ全滅し、総合得点が60点台前半で涙を呑むことになります。
加えて、2026年現在の試験環境では、商業取引のデジタル化を反映した出題区分への対応も求められます。電子マネー決済やクレジット売掛金、消費税の基本的な経理処理など、近年の実務に即した取引の仕訳が頻出しています。古いテキストを使い回していると、最新の勘定科目体系や取引慣行に対応できず失点につながる点も、知られざる落とし穴の一つです。
