日本頭痛学会が改訂を発表した『頭痛の診療ガイドライン2026』では、患者自らが適切な市販薬を選択して健康管理を行うセルフメディケーションの重要性が一段と強調された。これに伴い、厚生労働省もセルフメディケーション税制の対象品目を拡充し、国民の自主的な健康管理と適切な薬物治療を後押ししている。
しかし、ガイドライン策定に携わる脳神経外科専門医らは、「市販薬はあくまで初期対応のツール」であると警鐘を鳴らす。自己判断による漫然とした長期服用は、かえって病態を複雑化させる危険性をはらんでいるからだ。正しい知識に基づき、市販薬で対処すべき範囲と専門医による精密検査が必要なサインを見極める目が求められている。
