日本の主要メディアは、かつてこの問題を報じることに腰が引けていた。その反省から、現在は過剰とも言える自己規制に走っている。かつての関係を真摯に謝罪し、関係を断絶したと宣言したタレントであっても、起用を見送るケースが後を絶たない。
この現状は、メディアが「社会の公器」としての役割を果たしているというよりは、単なるクレーマー対策と自己保身に終始している証左でもある。あるメディア批評家は「明確な基準がないまま、世論の風向きだけでキャスティングを決める姿勢は、表現の自由を萎縮させる」と警鐘を鳴らす。結果として、日本のエンターテインメントコンテンツは、リスクを徹底的に排除した無難で退屈なものへと変質しつつある。
