婦人科領域で最も頻度の高い良性腫瘍である子宮筋腫ですが、ネット上で「数十万円から100万円が飛んでいく」と恐れられている噂の背景には、診療報酬上の「総医療費（10割）」と患者が窓口で支払う「自己負担額（3割）」、そして最終的な「実質負担額」の混同があります。
病院の領収書に記載される手術・入院にかかる総医療費は、術式や入院期間によって変動するものの、おおむね60万円から120万円程度に達します。公的医療保険（健康保険・共済組合・国民健康保険など）の加入者であれば原則3割負担となるため、窓口での単純計算額は約18万〜36万円となります。この3割負担の金額だけを見た患者が「数十万円かかった」とSNS等で発信することが、不安を増幅させる一因となっています。
子宮筋腫手術費用の自己負担真相を解き明かす鍵は、日本の公的医療保険制度が誇る強力な防波堤「高額療養費制度」にあります。この制度により、1か月（同一月内：1日〜末日）にかかった医療費の自己負担には所得に応じた上限額が設定されています。例えば、年収約370万〜約770万円（標準報酬月額28万〜50万円）の現役世代（区分ウ）の場合、どれほど高額な手術を行っても、同一月内の保険診療にかかる自己負担限度額は約8万〜9万円程度で頭打ちになります。
つまり、子宮筋腫手術費用の詳細まとめを俯瞰すると、保険適用の医療費そのものは10万円前後で収まるのが実態です。それにもかかわらず実際の支払総額が数十万円に膨らむのは、公的保険の対象外となる「病室差額代（個室料）」や「食事療養費」「アメニティ費用」が上乗せされるためです。
