「ダンボール箱いっぱいに詰めた品物が、合計で数百円にしかならなかった」という不満。この現象が起きる背景には、店舗側が抱えるリスク管理と在庫コストの冷徹な計算が存在します。どのような品が買取不可となり、減額の憂き目に遭うのか、その理由をあらかじめ知っておく必要があります。
典型的な買取不可の理由としては、安全規格（PSEマーク等）を満たさない年式の古い家電製品、著しい汚れや臭い・タバコ臭が付着した衣料品、そしてコピー品・改造品の疑いがあるアイテムが挙げられます。また、大型家具や需要の落ちた過去世代の健康器具などは、売り場面積を圧迫するため持ち込み自体を断られるケースが通例です。
さらに見逃せないのが、査定士が見ている「商品化コスト」です。店舗で販売するためには、動作確認、清掃、値札シール貼り、陳列という人件費が必ず発生します。販売見込み価格が100円〜300円にしかならない小物は、個別査定を行うだけで人件費倒れを起こすため、「まとめ売り1袋10円」といった一括査定にならざるを得ません。この店舗運営上の必然性を理解せずに持ち込むと、査定結果に対して強い失望を抱くことになります。
