個人投資家からの支持を集める国内主要5大プレイヤー（野村證券、SBI証券、大和証券、SMBC日興証券、楽天証券）の実力を横断的に比較すると、明確な戦略の乖離が浮き彫りになる。新NISA制度の浸透以降、日本株の売買手数料無料化をいち早く推し進めたネット勢と、質の高いコンサルティングで差別化を図る伝統的メガハウスの間で、顧客獲得競争はかつてない激しさを増している。
取引手数料の面では、SBI証券と楽天証券がゼロ革命を掲げて圧倒的なアドバンテージを誇る。一方で、取扱銘柄の多様性や投資信託のラインナップ、米国株・中国株をはじめとする外国株取引の柔軟性においては、SMBC日興証券や大和証券も独自の強みを発揮している。とりわけ新NISA枠を活用したつみたて投資や成長投資枠の使い勝手は、初心者から経験者までの口座選びにおける決定打となっている。
