「自分一人で抱え込まないこと」。これが一人暮らしで認知症と向き合う際の鉄則だ。困りごとが生じた際に最初の相談窓口となるのが、各自治体に設置されている地域包括支援センターである。ここは保健師や社会福祉士などが常駐し、医療・介護・福祉の総合的な相談に無料で応じてくれる地域の要だ。
要支援・要介護の認定を受けると、本人の生活スタイルに合わせた介護プランを設計するケアマネジャーが担当につく。ケアマネジャーの手配により、ヘルパーが自宅を訪れて調理や清掃、買い物などを手助けする訪問介護を組み込むことが可能だ。単なる家事支援にとどまらず、プロの目による高度な認知症ケアが日常生活の中に組み込まれることで、一人暮らしの安全と尊厳が確保される。
