インターネット上の掲示板や知恵袋などでは、時に「芸術系大学は就職先がないのではないか」「日大全体の不祥事の影響で就職が不利になるのではないか」といった懸念の声が散見されます。しかし、これらの噂と現場の実態には明確なギャップが存在します。
まず「就職できない」という言説の背景には、芸術学部特有の「あえて一般就職を選ばない層」の存在があります。映画監督や劇団員、フリーの写真家、作家、インディーズミュージシャンを目指す卒業生は、卒業時に企業の内定を取るのではなく、フリーランスや契約スタッフ、劇団所属という形でキャリアをスタートさせます。これらが大学統計上「未就職」としてカウントされるため、見かけ上の就職率が低く見える年があるというのが統計のカラクリです。実際、一般企業への就職を希望する学生に対する求人倍率は極めて高く、制作で鍛え上げられたプレゼン力や課題解決能力は、一般企業の総合職採用でも高く評価されています。
また、母体である日本大学のガバナンス改革についても、現場の採用担当者は冷静に切り分けて評価しています。メディア・エンタメ業界において「日芸」は、日大という枠組みを超えた一種の独立ブランドとして認知されており、採用現場でのネガティブな影響は軽微であるというのが業界関係者の一致した見解です。むしろ警戒すべき本当の盲点は、「入学しただけでプロになれると錯覚してしまう受動性」にあります。自由度の高い環境だからこそ、自ら動かない学生は4年間を何も残せないまま浪費してしまう危険性と隣り合わせなのです。
