がんと診断された直後の経済的ショックを和らげるがん診断給付金。この特約において最も注視すべきは「2回目以降の支払事由」だ。初回診断時は病理組織診断等でスムーズに支払われるものの、再発や転移、局所再燃時の給付条件には各社で明確な格差が横たわっている。
前回の診断給付金受取から1年以上経過しているか、あるいは2年縛りか。さらには「入院を伴う治療」が必須条件となっているのか、それとも「外来での化学療法」だけで認められるのか。アフラックの現行基準は実用的な水準へ改定されてきたが、古い契約を維持している場合は「2年経過かつ入院中」という厳しい条件に縛られているリスクがある。自身の契約がどの世代の約款に基づいているかを把握することは急務だ。
