建物のライフサイクル全体における環境負荷(エンボディド・カーボン)の評価が国際標準となった2026年、木造建築は投資家にとっての「確実な資産防衛策」となった。建設時に膨大なCO2を放出する鉄筋コンクリート造に対し、木造建築は材料そのものが炭素を体内に蓄えている。
都心に1棟の高層木造ビルが建つことは、郊外に広大な森林を一本丸ごと植林したのと同等の炭素固定効果をもたらす。都市そのものを巨大な炭素貯蔵庫に変えるアプローチは、ESG投資の資金を呼び込む最大のフックとなっており、不動産ファンドの間でも木質化比率の高さが物件価値の新たな指標として定着した。