難関国家試験の頂点に君臨する法曹と医療の二大資格ですが、その選考プロセスと合格率の推移には決定的な違いが存在します。
法務省の発表資料によると、司法試験予備試験の合格率は毎年3%台から4%前後で推移しており、受験資格に制限がない反面、短答・論文・口述の全ステージを突破できるのは年間400名前後に過ぎません。一方で、法科大学院修了者または予備試験合格者のみが挑む司法試験本試験の合格率は、近年の制度見直しと合格者絞り込みの緩和により40%超を記録しています。予備試験経由者の本試験合格率に限れば90%超に達することもあり、予備試験というフィルターがいかに強烈であるかが伺えます。
対照的なのが医師国家試験です。厚生労働省が公表する医師国家試験合格率推移を見ると、例年90%〜92%前後という極めて高い水準を維持しています。しかし、これを「誰でも受かる易しい試験」と解釈するのは完全な誤りです。
医学部合格という国内屈指の難関を突破し、6年間にわたる厳しい進級判定、共用試験（CBT・OSCE）、卒業試験をクリアした約1万人だけが受験を許されます。つまり、「すでに極限まで鍛え抜かれたトップ層の10人に1人が確実に不合格になる試験」というのが真の実態です。
