公園バーベキューを楽しむ上で、絶対に把握しておかなければならないのが各自治体や指定管理者が定める「公式利用規律」の変遷です。都立公園バーベキュー広場公式発表（東京都建設局・2026年3月30日更新）をはじめ、首都圏および主要都市の都市公園管理要綱には、明確な規制強化の流れが見て取れます。
なかでも絶対厳禁のルールとして定着したのが「直火の禁止」です。直火禁止エリアの理由とルールには、景観維持だけでなく極めて切実な環境保全上の理由が存在します。地面の上で直接薪や炭を燃焼させると、地中深くまで熱が伝わり、芝生や樹木の根系が熱壊死を起こします。一度炭化した土壌は微生物の生態系が破壊され、緑が再生するまでに数年単位の年月と莫大な植生回復費用を要します。さらに、消火が不完全な炭を地中に埋める不法投棄が後を絶たず、火災事故の温床となっていた経緯があります。現在、バーベキューが許可されている公園であっても、脚付きのバーベキューコンロ（地面から30cm以上のクリアランスが必要）や防炎シートの使用が義務付けられているケースが一般的です。
もう一つの重要課題が、ゴミ持ち帰り規制の現在と経緯です。かつて多くの公園には大型のゴミ集積所が設置されていましたが、家庭ゴミの不法投棄、分別不履行による異臭騒動、さらにはカラスや野生動物による散乱被害が深刻化しました。管理維持コストの高騰に耐えかねた自治体側が「原則全量持ち帰り」へと舵を切った結果、現在では燃え残った炭の「消し炭置き場」のみを残し、一般ゴミ箱を全廃する公園が主流となっています。
ただし、器材レンタル事業者が常駐する有料の手ぶら広場に関しては、ゴミ回収費用が利用料に含まれているケースが多く、適切に分別すれば現地廃棄が認められています。「完全自前派はゴミを自宅まで持ち帰る義務があり、手ぶらプラン派は現地で手放せる」という構造的差異は、行楽帰りの疲労度を左右する極めて重要な分岐点となっています。
