日本社会特有の「少々の風邪なら出社するのが美徳」という同調圧力によって無理に出勤し、オフィス内で集団感染を引き起こしたり自身の病状を悪化させたりする光景は後を絶ちません。自身の健康保護と周囲への感染拡大防止の両面から、明確な休養基準を持つことが重要です。
仕事を休むべき具体的目安
発熱（37.5℃以上）がある期間、および激しい咳発作で業務に集中できない発症後3〜5日間は、自宅療養を優先すべきです。咳エチケットとして不織布マスクの常時着用が困難な場合や、声を出す頻度が高い職種においては、周囲への飛沫感染リスクを避けるためにも最低限の休職期間を確保することが推奨されます。
【プロの結論】受診すべき診療科と警戒すべき危険シグナル
受診先としては、街の「一般内科」または呼吸器疾患を専門に扱う「呼吸器内科」が最も適しています。小児の場合は小児科を受診してください。とりわけ以下の症状が1つでも該当する場合は、単なる急性気管支炎の域を超えて肺炎や気管支喘息へ重症化している危険性があるため、当日中の受診が強く求められます。
- 38℃以上の高熱が3日以上継続している
- 階段の昇降や少し動いただけで息切れ・呼吸苦を感じる
- 呼吸時に「ヒューヒュー」「ゼーゼー」という喘鳴（ぜんめい）がする
- 喀痰に血が混じっている（血痰）、または濃い黄色・緑色の悪臭を伴う痰が出る
- 咳が3週間以上経過しても一切軽減しない
