「週末に子どもを連れて行ける本格的な遊園地が県内に見当たらない」という疑問の発端は、直近数年の象徴的な施設閉園にあります。とりわけ広島都市圏に激震を走らせたのが、広島市西区観音新町にあった大型商業施設「広島マリーナホップ」と、併設されていたマリーナサーカス閉園ニュースでした。観覧車やコースターを備え、海沿いの開放的なアミューズメントとして親しまれた同施設は、広島県との20年間にわたる定期借地権設定契約の満了に伴い、惜しまれつつその歴史に幕を下ろしました。
関係者への取材や県民利用者の証言を振り返ると、この広島マリーナホップ閉園理由の根底には、敷地を管轄する広島県による大規模な跡地再開発プロジェクトが存在します。県有地活用コンペを経て、跡地には先端モビリティ施設を中心とした次世代型複合拠点が計画されており、ノスタルジックな地域型ミニ遊園地が役割を終える形となったのです。
こうした事態に直面した県民の記憶には、過去の苦い歴史が呼び覚まされました。1990年代に一世を風靡しながら幕を閉じた広島ナタリー跡地真相を辿ると、高度経済成長期から瀬戸内海を望む巨大遊園地として君臨したものの、レジャーの多様化と老朽化により1996年に閉園。現在は大規模なマンション群と商業地域へと完全に姿を変えています。また、バブル末期の熱狂の中で開業した呉ポートピアランド閉園経緯においても、開業わずか6年余りで約114億円もの負債を抱えて第三セクターが破綻するという劇的な結末を迎えました。
これらの記憶が重層的に積み重なった結果、「広島の遊園地はすべて潰れてしまった」という極端な言説が独り歩きするに至ったのです。しかし、広島遊園地現在の営業状況を俯瞰すれば、県西部の都市型パークが整理された一方で、備後エリアの拠点が孤軍奮闘を続け、県北・県央エリアでは自然一体型の大規模レジャー施設が独自の進化を遂げているという、明確な「二極化構造」が浮かび上がってきます。
