インターネット上で定期的に囁かれる「なぜ公的支援や税金に頼らず、赤字続きなのに民間で続けるのか」「支援を募るくらいなら畳むべきではないか」という冷淡な言説には、日本の民間文化施設が直面する構造的な課題に対する決定的な誤解が含まれています。
公共劇場は税金によって安定した運営が約束される反面、表現内容に対する政治的中立性やコンプライアンスの制約から逃れることができません。過激な社会風刺やタブーに踏み込む前衛劇、実験性の高すぎる若手の公演などは、公的ホールでは審査の段階で排除されるリスクを常に孕んでいます。二階堂氏が生前頑なに商業主義や安易な公金依存を拒み、自主独立の運営形態にこだわり抜いた理由は、「表現の聖域」を無傷で守り抜くためでした。
現在行われている存続支援活動も、単なる延命措置ではなく「民間の手で自由な表現のプラットフォームを維持する」という社会的連帯の試みです。ファンや演劇関係者から寄せられる寄付金やクラウドファンディングの資金は、建物の防災対策やバリアフリーへの部分的な配慮、次代の表現者を育てるための設備投資へと的確に投じられています。七ツ寺共同スタジオが生き残ることは、名古屋のみならず日本のオルタナティブ・カルチャーの最後の防波堤を維持することを意味しているのです。
