かつての平成初期まで、日本のクリスマスは「24日の夜遅くに商店街や特設テントで半額ケーキが投げ売りされる」光景が一種の風物詩でした。しかし、この数年でその景色は完全に過去のものとなりました。ここには日本の消費文化の変化と、企業側のオペレーション改革という2つの構造的要因が関わっています。
消費社会学の観点から見ると、家庭におけるクリスマスの位置づけは「一世一代の豪華な見栄消費」から「日常の幸福感を等身大で分かち合うウェルビーイング消費」へとシフトしました。これに伴い、「余って捨ててしまうような巨大なホールケーキ」よりも、「無理なく美味しく食べ切れる適正サイズ」や「複数人でシェアしやすいプチアソート」が選ばれる傾向が顕著になっています。ホールケーキを完食しなければならないというプレッシャーから解放され、家族それぞれの好みや健全な心理的境界線（バウンダリー）を尊重する現代の家族像が、そのままケーキの購買行動に反映されているのです。
同時に、洋菓子チェーンを悩ませてきたフードロス問題に対し、製造直販体制を敷くメーカー各社は完全予約制へのシフトと当日販売枠のミニマム化を急速に推し進めました。結果として、「売れ残らないから半額にもならない」という健全な需給バランスが成立しています。「安くなるのを待つ」という昭和・平成的な購買行動は、現代のスマートなイベント消費においては最もリスクの高い選択肢となっています。
