クラブの未来を左右する最大のトピックが、ハピネッツの新アリーナ計画の行方と、それに直結するハピネッツのBプレミア参入条件のクリア状況だ。秋田県内を二分する激しい議論を巻き起こしてきた新県立体育館の整備計画は、建設候補地や巨額の事業費を巡って県議会や行政の足並みが乱れ、報道されるたびにファンの不安を掻き立ててきた。
Bプレミアへの参入を果たすためには、リーグが定める極めて厳格な「アリーナ基準」を突破しなければならない。具体的には、5,000席以上の観客収容能力、VIPルームやスイートなどのホスピタリティ施設、さらには興行を成功させるための設営要件が義務付けられている。行政主導の公共施設整備では、コスト削減の観点からスポーツビジネス向けのVIP機能が削られそうになる局面が幾度となく訪れ、そのたびにネット上では「アリーナ要件未達で下部リーグ降格か」といった悲痛な叫びが上がった。
だが、Bリーグが発表した審査規定の細則や、クラブと自治体による協議資料を精査すると、別の道筋が見えてくる。リーグ側はアリーナの新設・改修について、一定の着工スケジュールや自治体側の予算承認が担保されていれば、期限付きの特例猶予（カーブアウト）を認める方針を明確に示している。行政側の財政負担を巡る議論が紛糾していることは事実だが、地域経済の活性化や防災拠点としての複合的価値を訴えるクラブ側の粘り強い交渉により、計画は着実に実務レベルの前進を続けている。
