「自宅の土地や通勤路の直下に断層があるかどうか」を把握するには、感覚や一般的な行政広報ではなく、国の地質調査データベースを活用することが鉄則です。専門機関が一般向けに公開している一次情報ツールを使えば、誰でも高精度な位置確認が可能です。
具体的な調査手順は次の3ステップに集約されます。
ステップ1：国土地理院「都市圏活断層図」で直下のリスクを確認する
国土地理院が提供する活断層図は、縮尺2万5千分の1の精度で航空写真判読や地形調査に基づき作成されています。地図上に引かれた赤色の実線（活断層）や点線（推定断層）を見ることで、自宅敷地や近隣の道路との正確な距離関係を一目で把握できます。
ステップ2：国土交通省「重ねるハザードマップ」で複合災害リスクを重ねる
断層の位置だけでなく、地震に伴って発生する液状化危険度や土砂災害警戒区域（レッドゾーン・イエローゾーン）を重ね合わせます。断層のズレによって地盤が緩み、豪雨時に大規模な斜面崩壊を併発する危険性を洗い出す作業です。
ステップ3：防災科学技術研究所「J-SHIS（地震ハザードステーション）」で確率を算出する
住所や郵便番号を入力すると、その地点が今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率がメッシュ単位（250m四方）で数値化されます。活断層の直上だけでなく、周囲の表層地盤の揺れやすさ（地盤増幅率）を併せて確認することが不可欠です。
