どんなに強固なファンダメンタルズを誇るトヨタであっても、為替レートの急変からは逃れられない。米連邦準備制度理事会(FRB)や日本銀行の金融政策の舵取りによって1ドル=140円や130円といった円高方向に触れると、1円あたり数百億円規模の営業利益減額要因となるためだ。
為替が大きく動く局面では、掲示板のタイムラインも一気に荒れ模様を見せる。悲観論がピークに達して一時的なパニック売りが発生するが、過去のデータを紐解けば、そうした急落局面こそが絶好の押し目買いの機会となってきた。冷静なプレイヤーは騒乱の裏で静かに指値注文を潜ませている。