70代の生活を根底から揺るがす最大の要因が「心身の機能低下」です。厚生労働省の報告によると、日常生活に制限のない期間を示す健康寿命は、男性が72.6歳、女性が75.5歳となっています。つまり、70代はまさに「元気で自立して動ける時期」から「何らかの支援・介護が必要になる時期」へと移行する激動のディケイドです。
この年代における70代健康寿命と病気リスクの代表格は、がん、心疾患、脳血管疾患の三大生活習慣病に加え、足腰の筋力低下による転倒骨折、そして認知症です。特に軽度認知障害（MCI）を含めた認知機能の衰えは、本人だけでなく家族の人生をも一変させます。
医療現場では現在、早期発見と生活習慣改善を軸とした70代認知症予防と最新対策が急速に普及しています。脳の認知機能を刺激しながら身体を動かす「コグニサイズ（デュアルタスク訓練）」の導入や、難聴の早期治療（補聴器の適切な装着）が認知症予防に極めて有効であることが医学的に立証されてきました。また、抗アミロイドβ抗体薬などの新規治療薬の登場により、「早期に発見して進行を食い止める」アプローチが現実味を帯びています。
しかし、身体と脳の衰えが突きつける現実の中で、家族関係に最も激しい摩擦を生むのが70代免許返納の判断基準と理由です。警察庁の指導や75歳以上の認知機能検査の厳格化が進む中、返納件数は高止まりしているものの、現場には切実な葛藤が存在します。
地方都市に暮らす74歳の男性は、運転免許の返納を迫る長男との衝突について語ってくれました。
「子どもたちは『事故を起こす前に返納しろ』と簡単に言いますが、ここにはバスが一日に2本しかありません。車を取り上げられたら、妻の通院も日々の買い物もできなくなり、生きていけなくなる。生きる足を奪われる恐怖を、都会に暮らす息子は分かってくれません」
返納の判断基準としては、「車体に擦り傷が増えた」「赤信号や一時停止を見落としかけた」「車庫入れで切り返す回数が急増した」といった客観的な運転兆候の把握が提唱されています。しかし、代替交通インフラが整備されていない地域では、免許返納がそのまま社会的孤立と生活機能の衰退を招くという根深い構造問題を抱えています。
