街全体を覆うこの旺盛なエネルギーは、決して偶然の産物ではない。昨年の2025年日本国際博覧会が残した巨大なインパクトは、今も関西の地表を温め続けている。会場跡地の利活用や知的財産の展開を進める公益社団法人2025年日本国際博覧会協会が仕掛けるポスト万博の展示プログラムは、現在もベイエリアや市内各所のサテライト拠点で継続的に展開されている。
大阪府の吉村洋文知事が繰り返し強調してきたのは、メガイベントの一過性で終わらせない「都市の日常的なエンタメ化」だ。行政主導の規制緩和によって、道路空間や親水エリアの民間活用が一気に加速した。結果として、観光・エンターテインメント産業のプレイヤーたちが実験的なイベントを即座に街へ打ち出せる土壌が整ったのだ。今日の街の活況は、その確かな果実といえる。
