シティエアターミナルの原点を語る上で避けて通れないのが、かつて提供されていた「シティチェックイン（街中チェックイン）」の存在です。1972年の東京シティエアターミナル（中央区日本橋箱崎町）開業、そして1978年の新東京国際空港（現・成田国際空港）開港に伴い、T-CAT本館内には航空各社のカウンター、出国審査場、税関設備が整備されていました。利用者は都心でスーツケースを預け、搭乗券を受け取り、専用の「専用保税バス」に乗って成田空港の駐機場へ直行できたのです。
この世界屈指の利便性が終焉を迎えた契機は、2001年9月11日に発生した米国同時多発テロ事件でした。国際民間航空機関（ICAO）および米国連邦航空局（FAA）は、航空機へのテロ対策として保安検査基準を劇的に引き上げました。具体的には以下の安全要件が義務化されたことが決定打となります。
- 手荷物の全数検査義務化：空港外の施設から空港制限区域内へ直接手荷物を搬入する際、インライン・スクリーニング等の高度な爆発物検知システムと同等の厳格な検査体制が要求されたこと。
- 旅客と手荷物の一致確認（ポジティブ・パッセンジャー・バゲッジ・マッチング）：搭乗者が実際に機内に搭乗しない場合、預け入れ手荷物を直ちに機内から降ろす運用の厳密化。
- クローズド搬送ルートの維持コスト増大：都心ターミナルから空港までの陸上輸送過程における不法侵入・異物混入リスクの排除。
国土交通省および航空各社との協議の末、多額の最新検査機器導入費用とセキュリティ維持の難易度を勘案し、T-CATにおける北米路線のチェックインが2002年に停止。そして2004年3月末をもって、国内すべてのシティエアターミナルにおける搭乗手続き・出国審査業務が完全終了しました。これは単なるサービス終了ではなく、世界の航空安全保障構造が根本から刷新された結果でした。
