政策や雇用の最前線でも、構造的な変化はすでに始まっている。文部科学省が策定する学習指導要領や中央教育審議会の答申には、児童期から青年期の発達課題を意識したキャリア教育の充実が繰り返し書き込まれてきた。学校教育が単なる知識の伝達から、「社会を生き抜くための課題遂行能力」の育成へと舵を切った証左である。
さらに切迫しているのが、キャリアコンサルティングの現場だ。「30代半ばを過ぎても自分の進路に確信が持てない」「定年後の人生に何の展望も見出せない」といった相談者が後を絶たない。カウンセラーたちは、相談者が過去の発達課題――とりわけ青年期における自我の確立や、初期成人期における親からの精神的自立――を未完了のまま引きずっている事実に直面している。
キャリアのつまずきは、職務スキルの不足ではなく、心理的・社会的な発達の積み残しから生じているケースが極めて多い。現場の実務家たちがハヴィガーストを再インストールしている理由は、まさにここにある。
