2014年9月、世界に先駆けて日本で承認された当時、オプジーボの薬価は100mg瓶で約73万円という衝撃的な価格で薬価基準に収載されました。悪性黒色腫の患者1人に1年間投与した場合の薬剤費は、実に約3,500万円に達し、「患者が増えれば国の医療保険財政がパンクする」という深刻なオプジーボ・ショックを巻き起こしたことは記憶に新しいところです。
この事態を受け、厚生労働省は中央社会保険医療協議会（中医協）を通じて異例の緊急薬価引き下げを断行しました。2017年2月には一挙に50％引き下げとなる特例再算定を実施。さらに市場規模が想定を大きく超えた医薬品の価格を強制的に引き下げる「市場拡大再算定」のルールを次々と適用・改定し、段階的な引き下げを繰り返してきました。
結果として、現在の薬価は初期のピーク時から約8割以上も引き下げられた計算になります。創薬企業にとっては収益予測の立てにくさという課題を残したものの、医療保険制度の持続性と患者へのアクセス確保という観点からは、日本の薬価制度の柔軟性を示す象徴的な事例となりました。
