インターネット上の知恵袋やSNSコミュニティを調査すると、年末年始の風物詩の裏で、人間関係の破綻に直結する深刻なトラブルが多発している実態が浮き彫りになります。その筆頭が、前述した「グループ買い・共同購入」にまつわる悲哀です。
「友人5人で1万円ずつ出し合って買ったくじが3等の100万円に当せんした。幹事が代表して換金してきたが、端数の処理や手数料をめぐって口論になり、最終的には絶縁状態になった」という告白や、「職場の忘年会で配られたくじが高額当せんしたが、法的な所有権が個人にあるのか会社にあるのかで訴訟沙汰に発展しかけた」といった体験談が後を絶ちません。
日本の民法上、宝くじ券は「無記名証券」の一種として扱われます。つまり、券を現実に所持している人間が権利者として推定されるため、口頭での「当たったら山分けしよう」という約束は、法的な立証が極めて困難です。疑心暗鬼を生む最大の要因は、購入前のルール設定が曖昧な点にあります。番号の写真を共有しておく、購入資金の出資比率を文面に残す、そして当せん時は全員で金融機関へ赴くといった最低限の防衛策を講じない限り、降って湧いた幸運は一瞬にして人間関係を破壊する劇薬へと変貌します。
