妊娠の可能性がある、あるいはすでに確定している場合、一人で抱え込んで時間を浪費することだけは避けなければならない。妊娠週数の経過は、選択肢を急速に狭めてしまうからだ。以下に、直面する当事者と家族が取るべき具体的なステップを整理する。
第一に、匿名での相談窓口への即時アクセスだ。「にんしんSOS」や地域の女性健康支援センターに連絡すれば、親に知られることなく今後の動きを相談できる。第二に、医療機関での正確な週数確認。費用がない場合でも、行政の助成制度や助産制度（経済的理由で入院助産が受けられない場合に公費で出産できる制度）の利用が可能だ。
第三に、妊娠を継続するかどうかの慎重な判断だ。継続する場合、若年であっても自立支援を受けながら育てる道、特別養子縁組によって子どもを温かい家庭に託す道、身元を明かさず安全に出産する内密出産の枠組みなど、法的なセーフティネットが複数存在する。中絶を選択する場合でも、母体保護法に基づく期間制限があるため、一刻も早い専門機関への相談が不可欠となる。
