Q1：世帯視聴率が低くても続編や映画化が決まるドラマがあるのはなぜですか？
A1：テレビ局の収益構造が変化したためです。世帯視聴率が5%前後と低迷していても、コア視聴率（13〜49歳）が高く、TVerの再生回数が突出していればスポンサー料を高く設定できます。さらに、配信プラットフォームへの有料会員誘導や、映画館へ足を運ぶ熱量の高いコアファンを獲得できている作品は、地上波の世帯数字に関係なく続編や劇場版の製作委員会が立ち上がります。
Q2：TVerの再生回数やお気に入り数は、どこまで公式の評価に直結していますか？
A2：制作幹部の編成会議や広告枠のセールスにおいて、今や個人視聴率と同等以上の比重で扱われています。特に広告主側は「スキップできない動画CMを自ら能動的に見ているユーザー」の数を正確に把握できるため、地上波の世帯視聴率よりもTVerの総再生回数データをCM出稿の決定要因として重視するケースが増加しています。
Q3：ドラマの「打ち切り」は今でも行われているのですか？現在の打ち切り基準は？
A3：世帯視聴率の低さだけを理由にした従来の打ち切りは、ほぼ消滅しました。全話数の配信権や広告枠が放送前にパッケージ化されているため、途中で話数を減らすと契約不履行で違約金が発生するためです。現在の打ち切り基準は、主演陣のスキャンダルによる降板、スポンサー企業の全面撤退、または制作費の回収見込みが完全に破綻した例外的なケースに限られます。
