求人サイトを閲覧していると、「未経験歓迎・学歴不問・アットホームな環境」と銘打った魅力的な案件に遭遇することがあります。しかし、こうした求人の背後には構造的な落とし穴が口を開けています。公的認可を受けていない海外の私塾やブローカー経由の派遣では、現地法に基づく正規の就労ビザ（ワークビザ）を発行せず、観光ビザやノービザ入国での不法就労を強いる事例が現在でも報告されています。
SNSや大手掲示板、現役日本語教師のコミュニティに投稿されたリアルな後悔の告白を検証すると、共通する失敗パターンが浮かび上がります。
「『現地で働きながら資格を取ればいい』と言われて東南アジアの語学スクールに飛び込んだが、実際は週30コマ以上の授業に加え、営業活動や送迎まで押し付けられた。授業準備の時間は無給で、時給換算すると数百円。体調を崩しても現地の民間保険に加入しておらず、高額な医療費を請求されて蓄えが底をつき、半年で泣く泣く帰国した」（20代後半・女性の体験手記）
このようなトラブルの本質は、教育機関側が教員を「安価な労働力」として消費する構造（やりがい搾取）にあります。特に資格を持たない未経験者は、現地労働局に対してビザ申請の専門性（エクスパトリエイトとしての優位性）を証明できないため、足元を見られた不利な契約書にサインさせられがちです。「住居手当付き」と書かれていながら、実際には学校の敷地内にある劣悪な相部屋に押し込められ、プライベートな時間すら監視されるような事例も存在します。契約前に「就労ビザ取得費用を学校が全額負担するか」「住居は個室か」「現地医療保険の補償内容は十分か」を文面で確認しない応募は、極めて危険なギャンブルと言わざるを得ません。
