家電購入における表示価格は、あくまで表面的な数字に過ぎない。ビックカメラやヨドバシカメラをはじめとする都市型量販店では、ポイント還元率をいかにコントロールするかが勝敗を分ける。
例えば、現金値引きの交渉で行き詰まった場合、「ポイントの倍増付与」に交渉の軸を切り替えるのが定石だ。店舗側にとっては直接の利益率への打撃が少ないため、あっさりと10%から13%、場合によっては15%還元へと上限を引き上げてくれるケースが少なくない。さらに指定クレジットカードや電子マネーを組み合わせれば、実質負担額をネット最安値以下にまで抑え込むことができる。
